AMDは、EPYCサーバー向けの階層化メモリ・アーキテクチャ「MEXT」を発表した。フラッシュストレージで代替することにより、ワークロードの性能を維持したままDDR5の必要量を半減させる。現在、サーバーハードウェア総コストの75%をDRAMが占めるという供給逼迫に正面から対抗する一手だ。

このアーキテクチャの転換は、世界のクラウドインフラにとって極めて重要な局面に重なる。Citiなどの金融機関が大規模なAIインフラ構築の持続可能性に疑問を呈し、SoftBankの通信子会社が米国のAIデータセンター需要の減速リスクを警告する中、ハイパースケーラーや企業の調達担当者は、メモリ律速のコンピュートに対して無制限に資金を投じるわけにはいかなくなっている。メモリメーカーがAIアクセラレータ向けの広帯域メモリ（HBM）の生産を優先した結果、標準的なサーバー市場へのDDR5供給が枯渇し、基礎的なインフラ予算を押し上げているためだ。深刻なレイテンシの悪化を伴わずにメモリ容量をフラッシュへオフロードできるようにすることで、AMDは最高情報責任者（CIO）に対し、部品価格インフレに対する現実的なヘッジ手段を提供する。フラッシュを活用した階層化が主要な企業ワークロード全般で実用可能と証明されれば、大手DRAMサプライヤーの価格決定力を弱めると同時に、従来のCPU主導型データセンターのライフサイクルと資本効率を高めることになるだろう。

世界的な部品不足に加え、輸入ハードウェアに対する根強い為替の逆風という二重苦に企業のIT予算が直面している日本市場において、メモリコストの抑制は喫緊の経営課題だ。銀行、製造業、公共部門の顧客向けにプライベートクラウドの設計やオンプレミス環境の刷新を手掛ける日本の大手システムインテグレーター（SIer）は、DRAMの供給ボトルネックによってサーバーの見積価格が急騰する中、厳しい利益率の圧迫に直面している。フラッシュ階層化を採用したEPYC構成を導入すれば、SIerは顧客に時期尚早なパブリッククラウドへの移行を強いることなく、プロジェクトの入札価格を安定させ、ハードウェアの利益率を守ることが可能になる。

もっとも、国内の開発・インフラチームは、日本企業に多く見られるインメモリデータベース、レガシーなERP資産、高密度な仮想化クラスタなど、特定の業務負荷の下でフラッシュを用いたメモリがどのように挙動するかを検証する必要がある。さらに、日本のNAND型フラッシュのエコシステムと国内データセンター事業者が階層化メモリの標準規格を軸に連携すれば、世界の投資家がより厳格な資本規律を求め始めるまさにそのタイミングで、日本のソブリンクラウドや国内AIインフラの構築において、はるかに健全なユニットエコノミクスを達成できる可能性がある。