オングストローム単位の寸法領域では、半導体の技術開発に物理モデルと実測データの両方が必要になる。世界の半導体メーカーにとって危険なのは、過去の測定値によく適合するモデルを、新たな材料やプロセスにも通用する信頼できる指針と取り違えることだ。モデルは意思決定を速める一方で、構築時に用いた条件の外では信頼性が低下する可能性がある。商業的な価値を測る基準は、予測の速さだけではなく、プロセスの適格性評価を弱めることなく、コストのかかる実験を減らせるかどうかにある。

こうした状況は、物理的制約で探索範囲を絞り込み、測定によってシミュレーションの不完全な部分を明らかにするハイブリッド型のワークフローに有利に働く。物理モデルも測定も、絶対に正しいとみなすべきではない。導入企業は、不確かさの推定値、追跡可能な入力データ、そしてプロセス変更を経ても性能が維持されることを示す証拠を求めるべきだ。これにより、モデリングベンダーの競争の焦点は、どの企業のアルゴリズムがより速いかではなく、どの企業のシステムが妥当性を説明できる技術判断を支援できるかへと移る。投資家にとっては、活用可能な製造データへのアクセスと確立された検証ワークフローが、モデルの高度さだけよりも持続的な優位性となる可能性がある。

日本の装置・材料メーカーにとっての商機は、ハードウエアや化学品に付帯するサポートだけで専門知識を収益化するのではなく、プロセスに関する知識を顧客が検証できるモデルに組み込んで提供することにある。これにより、メーカーのノウハウを複数の顧客との取り組みで再利用しやすくなる可能性がある。一方で、知的財産の問題も生じる。測定データから、独自のレシピや稼働条件の限界が明らかになる恐れがあるためだ。商取引契約では、生データ、派生モデル、顧客拠点で加えられた改良について、それぞれの権利の帰属を区別して定めるべきだ。技術的に有効な協業であっても、こうした権利が曖昧なままでは頓挫しかねない。

日本のSIersや国内の開発チームが狙えるのは、システム間をつなぐ層だ。測定データの形式を統一し、シミュレーションの出力を生産記録と結び付け、プロセス変更を経てもモデルの各バージョンを保存する役割を担う。RPAはレガシーシステム間で記録を移す作業には役立つが、モデルが妥当かどうかを判断する役割を担わせるべきではない。適切な出発点は、工場全体へのモデリングの導入ではなく、受け入れ試験について合意したうえで、対象範囲を絞ったプロセス上の課題に取り組むことだ。継続的なサービスの商機は、単に予測エンジンを導入することではなく、装置、材料、レシピが進化するなかで、信頼性を裏付ける証拠を維持することにある。