真空バルブメーカーのVAT Groupの顧客は、少なくとも9カ月先の注文を予約している。この調達の先行期間は、納入までのリードタイムや最終市場の半導体需要を直接示すものではない。世界の製造装置サプライヤーにとって、早期発注が見通しの改善につながるのは、念のための予約ではなく確定した発注を示す場合に限られる。納期を変更できる注文の積み上がりを当てにして工場を拡張すれば、見かけ上の需要の強さを過剰在庫に変えてしまうリスクがある。

注文から出荷までの間隔が長くなるほど、政策変更へのエクスポージャーも大きくなる。輸出管理やサプライチェーンの保全措置が変われば、どの顧客が装置を受け取れるか、あるいは買い手がどの部品を受け入れるかが変わる可能性がある。半導体メーカーは投資計画の中で、規制上の認可、部品の供給可能性、装置の検収を別々のチェックポイントとして扱うべきだ。予約済みの注文があっても、納入時にこれらの条件がすべて満たされるとは限らない。一方、サプライヤーは、生産拡大のコストを反映したキャンセル条項を必要とする。

日本にとっては、新設ファブと装置製造の双方が関わる。完成したクリーンルームも、認定済み部品の不足で装置の据え付けが止まれば、ほとんど価値を生まない。逆に、装置サプライヤーは、後に遅延する顧客のスケジュールに合わせて部品を製造することで、資金を拘束される可能性がある。調達チームは、主要装置ベンダーのさらに下流にある依存関係を整理し、拘束力のある発注と変更可能な予約を区別すべきだ。部品の認定により代替が高コストになり得るため、スケジュールが固まる前に代替調達を検討すべきである。

日本のSIersには、調達、在庫、ファブの立ち上げに関するデータを連携させ、サプライヤーのコミットメントの変化を、追加の支出が承認される前にプロジェクト計画担当者へ伝える機会がある。RPAは納入日の変更や契約上のマイルストーンを検知できるが、発注の確度や認定リスクの評価は依然として人が担わなければならない。投資家は、受注残を、キャンセル権、支払義務、装置の検収と併せて精査すべきだ。発注の先行期間が長い状態が続くなら、競争優位は、単に生産能力の拡大を発表することではなく、建設サイクル全体にわたってコミットメントを管理できるかどうかに、これまで以上に左右されるはずだ。